GHG排出量については、独立した第三者機関により保証を受けています。
詳細は、「TOSOH CSR Reporting 2024 」をご参照ください。
GHG排出量（東ソーグループ）
東ソーグループの2023年度のGHG排出量（スコープ1+2）は、合計7,801千トン-CO₂eと、2022年度比で311千トン-CO₂e減少しました。
2022年度からの減少は削減施策の効果、市況の影響に起因します。排出量の大半を占めるエネルギー起源CO₂排出削減目標については、燃料転換や省エネルギーに向けた設備投資を積極的に進めています。
各GHG排出量は「温室効果ガス排出量の算定･報告･公表制度」の算定方法に基づいています。
集計範囲は国内外グループ53社とし、算定対象を製造拠点・物流拠点とするとともに、調整後温室効果ガス排出量の算定方法にしたがって算定しています。
- 「その他のGHG」は、N₂O、CH₄、SF₆、HFCの合計値。
- 省エネ法・温対法改正により見直し
スコープ別GHG排出量（東ソーグループ）
東ソーグループのサプライチェーン全体におけるGHG排出量を把握するため、スコープ別に排出量を算定しています。
| 2018年度 （基準年） | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| スコープ1※1 | 7,881※2 | 7,588 | 7,787 | 7,645 | 7,333 |
| スコープ2※1 | 535 | 496 | 518 | 467 | 468 |
| スコープ1+2 | 8,416※2 | 8,085 | 8,304 | 8,112 | 7,801 |
- 集計範囲は国内外グループ53社とし、算定対象を製造拠点・物流拠点とするとともに、調整後温室効果ガス排出量の算定方法にしたがって算定しています。また、廃棄物燃料由来のGHG排出量はここに含めず別掲しています。
- 省エネ法・温対法改正により見直し
スコープ3排出量算定値
| カテゴリ | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 購入した製品・サービス | 2,787 | 2,623 | 2,940 | 2,657 | 2,716 |
| 2 | 資本財 | 193 | 139 | 125 | 155 | 110 |
| 3 | スコープ1、2に含まれない 燃料およびエネルギー関連活動 | 1,306 | 1,287 | 1,359 | 1,066 | 1,012 |
| 4 | 輸送・配送（上流） | 522 | 423 | 446 | 421 | 411 |
| 5 | 事業から出る廃棄物 | 17 | 16 | 19 | 17 | 17 |
| 6 | 出張 | 16 | 2 | 3 | 10 | 18 |
| 7 | 雇用者の通勤 | 11 | 12 | 14 | 14 | 11 |
| 8 | リース資産（上流） | － | － | － | － | － |
| 9 | 輸送・配送（下流） | － | － | － | － | － |
| 10 | 販売した製品の加工 | － | － | － | － | － |
| 11 | 販売した製品の使用 | 148 | 156 | 150 | 73 | 119 |
| 12 | 販売した製品の廃棄 | 2,066 | 1,938 | 1,984 | 1,477 | 1,419 |
| 13 | リース資産（下流） | － | － | － | － | － |
| 14 | フランチャイズ | － | － | － | － | － |
| 15 | 投資 | － | － | － | － | － |
| 合計 | 7,066 | 6,596 | 7,039 | 5,891 | 5,834 | |
スコープ1：自社による燃料燃焼、プラント稼働に伴う直接排出
スコープ2：他社から供給された電気、熱などに伴う間接排出
スコープ3：その他の間接排出（原燃料の採掘・輸送、製品の輸送・使用・廃棄、従業員の通勤・出張などに伴う排出）
算定方法や排出係数は、「東ソーグループ 温室効果ガス排出量の算定方法 排出係数の引用データベース」を参照ください。
廃棄物のエネルギー使用
東ソーでは、事業所内外で発生する廃棄物のエネルギー使用を進めています。製造プロセスから発生する廃油・廃液や一般の廃プラ・産廃などを燃料として有効利用し、化石燃料の消費低減に努めています。
活動データの収集や排出量の計算に使用した基準は、「地球温暖化対策の推進に関する法律（日本、2005年改訂）」です。また再生可能エネルギー電力などの活用に対応するため調整後の排出係数を用いて算定しています。調整後温室効果ガス排出量算定では、廃棄物のエネルギー使用による排出量は含みません。
| 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 廃棄物燃料由来GHG排出量 | 49 | 50 | 55 | 41 | 48 |
エネルギー使用量・原単位指数（東ソーグループ）
東ソーの2023年度のエネルギー原単位指数は、2013年度比で97.5％でした。また2022年度比では、生産量の減少などによるエネルギー効率の低下により4.1ポイント悪化しました。
エネルギー使用量（原油換算千kl）は、2022年度以前については「エネルギー使用の合理化等に関する法律」（旧省エネ法）に基づく算定値にバイオマスによるエネルギー使用量を加算しており、2023年度は「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に基づき算定しています。エネルギー原単位指数（2013年度比）は、省エネ法に基づく算定方法を採用しています。
東ソーのエネルギー使用量は、他社に販売したエネルギー使用量を差し引いています。
物流CO₂排出量・エネルギー原単位
2023年度の物流CO₂排出量は2022年度比0.36％の排出増加となりました。物流エネルギー原単位※1は19.2となり、2022年度比6.8%の改善となりました。原単位の改善は船舶のトンキロ比率が増加し、トラックのトンキロ比率が減少した影響です。
CO₂排出削減に向け、モーダルシフト（船舶・鉄道輸送の推進）、輸送燃費の改善などのエネルギー効率化を継続的に推進しています。グループ会社の東ソー物流(株)は、船舶省エネルギー活動への以下の取り組みを通して、燃料消費量の低減を実現しています。2022年3月には、苛性ソーダ運搬船「東駿丸」が、国土交通省の内航船省エネルギー格付制度で最高ランクを取得しました。
- 船体改善（ハード対応）
-
- 粘性抵抗の低減
- 造波抵抗の抑制
- プロペラ推進効率の向上
- 運航の支援や協力（ソフト対応）
-
- 運航データの管理
- 減速運航によるエネルギーロスの抑制
- 内航船の運航効率化実証事業※2
- 物流エネルギー原単位=原油換算消費量（kl）÷輸送トンキロ（百万トンキロ）。
- 潮流海流予測情報を提供するタブレットを搭載し予測情報を利用する前後の船体データをモニタリングし省エネ運航の効果を評価。
東ソーグループ 温室効果ガス排出量の算定方法
- 【集計範囲】
-
東ソー： 南陽事業所、四日市事業所、東京研究センター、本社・各支店 国内グループ会社（34社）： 北越化成(株)、レンソール(株)、東洋ポリマー(株)、参共化成工業(株)、エースパック(株)、東北東ソー化学(株)、南九州化学工業(株)、大洋塩ビ(株)※1、プラス・テク(株)、太平化学製品(株)、亜細亜工業(株)、日本ミラクトラン(株)、東ソー・ファインケム(株)、東ソー・ハイテック(株)、東ソー・エイアイエイ(株)、東ソー日向(株)、東ソー・セラミックス(株)、東ソー・ゼオラム(株)、東ソー・シリカ(株)、東ソー・スペシャリティマテリアル(株)、東ソー・クォーツ(株)、東ソー・エスジーエム(株)、燐化学工業(株)、オルガノ(株)、オルガノフードテック(株)、東ソー物流(株)※2、コーウン産業(株)※2、京葉コーウン(株)※2、コーウン・マリン(株)※2、四日市コーウン(株)※2、関西海運(株)※2、山口コーウン(株)※2、東邦運輸(株)※2、日向運輸(株)※2 海外グループ会社（19社）： 東曹（広州）化工有限公司、Philippine Resins Industries, Inc.、Tosoh Polyvin Corporation、Mabuhay Vinyl Corporation、PT. Standard Toyo Polymer、東曹（瑞安）聚氨酯有限公司、東曹（上海）聚氨酯科技有限公司、Tosoh Bioscience LLC、Tosoh SMD, Inc.、Tosoh SMD Korea, Ltd.、東曹（上海）電子材料有限公司、Tosoh Quartz, Inc.、Tosoh Quartz Co., Ltd.、Tosoh Quartz Korea Co., Ltd.、Tosoh Namhae Silica Corporation、Tosoh Advanced Materials Sdn. Bhd.、Tosoh Hellas Single Member S.A.、広州東曹物流倉儲有限公司※2、Oriental Marine Corporation※2※3 - 四日市工場は東ソーの四日市事業所に含まれる。
- 物流グループ会社。
- 東ソー物流(株)に含まれる。
- 【算定対象】
- 国内および海外グループ会社の製造拠点、物流拠点が算定対象であり、単独で立地するオフィスや事務所は算定対象外としている。
- 【算定方法】
- 2021年度以降のGHG排出量の算定において、上記の集計範囲の拡大、算定対象の取り扱いに加え、算定方法は「調整後温室効果ガス排出量」に基づいて算定している。したがって、電力の排出係数は調整後排出係数を用いており、廃棄物燃料由来のGHGは含まず、別途掲載している。
| 区分 | 定義・算定方法 | |
|---|---|---|
| エネルギー使用量 | 集計範囲は東ソー、国内グループ会社、海外グループ会社。エネルギー使⽤量は、「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に基づき、当該年度の各燃料使⽤量、グループ外から購⼊した電⼒量および蒸気量（いずれも物量データ）に、省エネ法が定める各燃料の単位発熱量を乗じて算出し、換算係数（1ギガジュール＝0.0258原油換算kl）を⽤いて換算した。バイオ燃料由来のエネルギー使用量は、当該年度のバイオ燃料の使用量（物流データ）に各燃料の単位発熱量を乗じて算出した。バイオ燃料の単位発熱量は、木材は「地球温暖化対策の推進に関する法律」（温対法）が定めるもの、それ以外の燃料は個別に入手したものをそれぞれ使用した。 | |
| エネルギー起源CO₂排出量 | 集計範囲は東ソー、国内グループ会社、海外グループ会社。温対法に基づき、以下の式からの算定値の合計とした。
|
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| 非エネルギー起源CO₂排出量およびCO₂以外の温室効果ガス排出量 | 集計範囲は東ソー、国内グループ会社、海外グループ会社。算定方法、単位発熱量、排出係数、地球温暖化係数は温対法の算定・報告・公表制度に基づく。 | |
| スコープ3 温室効果ガス排出量 |
以下の考え方に基づき、［活動量］×［排出係数］にて算出。 | |
| 【カテゴリ1】 購入した製品･サービス |
集計範囲は東ソー、国内グループ会社、海外グループ会社（ただし、オルガノ(株)を除く）。 (1)上記集計範囲のうち物流グループ会社以外 ［活動量］ グループ会社各社がグループ外から調達した主要原材料（総量は東ソーレポートのインプット・アウトプット欄に記載）の使用量（物量データ） ［排出係数］（引用先1）の値を使用 (2)物流グループ会社 ［活動量］修繕費 ［排出係数］（引用先2）の値を使用 |
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| 【カテゴリ2】 資本財 |
集計範囲は東ソー、国内・海外グループ会社全社（93社）。 ［活動量］ 当該年度において購入または取得した、建物および構築物、機械および装置、船舶、車両運搬具、工具器具備品および土地の資産額（金額データ） ［排出係数］ （引用先2）の値を使用 |
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| 【カテゴリ3】 スコープ1、2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動 |
集計範囲は東ソー、国内グループ会社、海外グループ会社。 ［活動量］ 東ソーおよびグループ会社各社の燃料種別使用量、グループ外から購入した電力量および蒸気量（すべて物量データ） ［排出係数］ 燃料は（引用先1）、購入電力および蒸気の燃料調達時の排出係数は（引用先2）の値を使用 |
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| 【カテゴリ4】 輸送・配送（上流） |
集計範囲は東ソー、国内グループ会社（オルガノ(株)、物流グループ会社を除く）、海外グループ会社（物流グループ会社を除く）。
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| 【カテゴリ5】 事業から出る廃棄物 |
集計範囲は東ソーおよび国内グループ会社。 ［活動量］ 東ソーおよび国内グループ会社から排出されグループ外にて焼却、埋立、再資源化処理した産業廃棄物量（物量ベース） ［排出係数］ （引用先2）の値を使用 |
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| 【カテゴリ6】 出張 |
集計範囲は東ソー、国内・海外グループ会社全社（93社）。 ［活動量］ 東ソーの当該年度の出張経費（国内旅費交通費（鉄道）、国内タクシー代、国外旅費交通費（航空機国際線）に分類）（金額データ） グループ会社は、東ソーとの従業員数比率で計算したものを代表値として使用 ［排出係数］ （引用先2）の値を使用 |
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| 【カテゴリ7】 雇用者の通勤 |
集計範囲は東ソー、国内・海外グループ会社全社（93社）。 ［活動量］ 東ソーの当該年度の通勤経費（定期代（鉄道）、ガソリン代（自家用車）に分類）（金額データ） グループ会社は、東ソーとの従業員数比率で計算したものを代表値として使用 ［排出係数］ 鉄道は（引用先2）、自家用車は（引用先1）の値を使用 |
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| 【カテゴリ8】 リース資産（上流） |
当該資産は些少であるため、関連する排出量の影響は小さいものとして算定から除外。 | |
| 【カテゴリ9】 輸送・配送（下流） |
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| 【カテゴリ10】 販売した製品の加工 |
東ソーグループの製品は素材、部材が主であり、最終需要者に使用されるまでに多様な加工が施される。このため、加工方法の種類や規模などを合理的に見積もりをすることは困難であることから「WBCSD 化学部門バリューチェーンの企業GHG排出量算定および報告に関するガイダンス」に基づき算定から除外。 | |
| 【カテゴリ11】 販売した製品の使用 |
集計範囲は東ソー。 製品のうち、ブタン留分などが燃料として使用されると仮定 [活動量] 回収残油分などの販売量（物量データ） [排出係数］ 地球温暖化対策の推進に関する法律における設定値 |
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| 【カテゴリ12】 販売した製品の廃棄 |
集計範囲は東ソー、国内グループ会社（オルガノ(株)、物流グループ会社を除く）、海外グループ会社（物流グループ会社を除く）。 東ソーおよびグループ会社各社の製品が原材料となる最終製品（形態）を推定し、当該年度にグループが生産した製品の全量が廃棄物になったものと仮定。「WBCSD 化学部門バリューチェーンの企業GHG排出量算定および報告に関するガイダンス」に基づき、基本的に埋立80％、焼却20％のデフォルト係数で算定したが、そのうち、燃えがら、廃酸、廃アルカリ、金属くず、ガラス陶磁器くず、鉱さい、がれき類、ばいじんは埋立100%とする。 ［活動量］ 生産量（グループ内で自家消費した分を除く）（物量ベース） ［排出係数］ 処理方法（埋立、焼却など）：（引用先1）の値を使用 廃棄物輸送：（引用先2）の値を使用 |
|
| 【カテゴリ13】 リース資産（下流） |
当該資産は些少であるため、関連する排出量の影響は小さいものとして算定から除外。 | |
| 【カテゴリ14】 フランチャイズ |
フランチャイズ事業を行っていないため、該当する排出なし。 | |
| 【カテゴリ15】 投資 |
東ソーが保有する、グループ会社以外の各社の株式は、取引関係の維持・発展を目的としたものであり、重要な顧客やサプライヤーに限定されている。各社株式に対する東ソーの保有率に各社GHG排出量を乗じたものの規模は小さいと考えられ、東ソーグループへの影響は少ないとして、算定から除外。 | |
排出係数の引用データベース
| 引用先1 | LCIデータベース IDEA（産業技術総合研究所・サステナブル経営推進機構） 2018年度まではver2.2、2019年度から2021年度はver2.3、2022年度はver3.3、2023年度はver3.4 |
|---|---|
| 引用先2 | サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス等の算定のための排出原単位データベース（環境省･経済産業省） 2018年度まではver2.6、2019年度はver3.0、2020年度はver3.1、2021年度はver3.2、2022年度はver3.3、2023年度はver3.4 |