ステークホルダーとのコミュニケーション

基本的な考え方

東ソーグループは、主要なステークホルダーを株主・投資家、お客さま、地域社会、行政・自治体、取引先、従業員と捉えており、事業活動を通じて企業の社会的責任への取り組みを積極的に推進します。

ステークホルダーとのつながり

東ソーグループは、企業理念、CSR基本方針を礎として、環境・社会・ガバナンスへの取り組みを推進し、ステークホルダーに製品・サービスを通じて価値を提供しています。
これからも東ソーグループが社会から信頼され、また社会とともに持続可能な発展をしていくため、ステークホルダーと積極的なコミュニケーションを図っていきます。

ステークホルダーとの対話

当社ウェブサイトや東ソーレポートなどを通して、事業活動に関わる情報をステークホルダーに適時適切かつ迅速に提供しています。
さまざまな対話の機会を設けることで、ステークホルダーから評価や意見をいただき、事業活動に反映しています。

株主・投資家との対話

株主・投資家の皆さまに東ソーグループをご理解いただくため、適切な情報開示を行うとともに、対話の機会を増やすなど積極的なコミュニケーションに努めています。

株主総会

株主総会は本店所在地である山口県周南市で開催しており、2023年度は新型コロナウイルス感染症対策を大幅に緩和し、会場も従来に近い規模に戻し開催しました。また、来場されない株主さまに対しては、インターネットでライブ配信を継続して実施しました。招集通知は株主総会開催日の3週間前に発送、その1週間前には当社ウェブサイトなどに開示しています。なお、株主さまの利便性向上のため、スマート招集（スマートフォンによる招集通知・事業報告の閲覧）、スマート行使（スマートフォンによる議決権行使）を導入しています。また、株式会社ICJ運営の議決権行使プラットフォームを採用し、国内外の機関投資家に議決権電子行使の機会を提供しています。

経営概況説明会

四半期毎の決算発表時には説明会もしくはカンファレンスコール（電話会議）を機関投資家・アナリスト向けに実施しています。説明会では、社長、各セクター長が出席し、皆さまとの直接対話を通じて事業状況の理解促進を図っています。また、説明会の動画データや説明資料は当社ウェブサイトにも公開し、どなたでも閲覧できるようにしています。 2023年度は前年度に公表した中期経営計画の説明を中心に、社長、各セクター長が成長戦略、設備投資、研究開発や気候変動への対応などの進捗を説明しました。

機関投資家との対話

国内・海外の機関投資家や証券アナリストと個別面談およびSR面談を実施しています。個別面談では主に事業面、SR面談ではESGの取り組みをテーマに対話しています。そこで得られたご意見、ご指摘などは経営陣にフィードバックして、今後の企業運営の参考としています。

機関投資家・証券アナリストとの面談（東ソー単体）

個人株主向け工場見学会

株主さまからのご要望を受け、東ソーへの理解を深めていただくため、個人株主向け工場見学会を実施しています。2020年度より新型コロナウイルス感染症の流行により開催は見送っていましたが、今後の状況を踏まえ、工場見学会の再開を検討しています。

個人投資家向け会社説明会

個人投資家向けの会社説明会を2023年6月と9月に開催しました。今後も継続して投資家や株主さまと積極的にコミュニケーションを図り、信頼される企業を目指します。

お客さまとの対話

営業活動を通じたコミュニケーション

お客さまの改善要求やニーズを把握し、どうすれば課題を解決できるのかを常に考えています。質問や要望に迅速に対応できる体制を整えるとともに、訪問時には研究開発部門の担当者も同行し、ニーズに合わせた製品・サービス、技術を提供しています。営業・研究開発・製造の各部門が一体となり、お客さまの満足度向上に取り組んでいます。
その他国内では、東京（本社）をはじめ、大阪・名古屋・福岡・仙台・山口に拠点を置き、地域に密着した営業活動も行っています。またお客さまの拠点の近くに製品倉庫を置き、デリバリーの迅速化につなげています。

地域社会・行政・自治体との対話

東ソーグループは、国内外の各地域で地域社会や行政・自治体の皆さまと積極的に対話の機会を設け、信頼関係の構築に努めています。地域社会や行政・自治体の皆さまに対話を通じて、東ソーグループの事業や取り組みへのご理解をいただくとともに、ご意見やご要望を聞くことで今後の活動改善につなげています。

• 関連ページ：社会貢献活動

取引先との対話

東ソーは、サプライチェーンマネジメントをCSR重要課題のひとつとして位置付け、購買基本方針を策定し、CSR調達ガイドラインを取引先と共有しています。
公平・公正な調達活動を通じて取引先との信頼関係を構築していくとともに、サプライチェーン全体でCSRを意識した調達活動を推進していきます。

• 関連ページ：CSRサプライチェーンマネジメント