5分でわかる東ソー

基本データ

社内環境

  • 所定時間外労働時間

    所定時間外労働時間

    16.1時間/月

    原則20時以降の勤務を禁止し、時間意識を醸成することで生産性の向上を目指しています。

  • 年休取得率

    年休取得率

    89.5%

    取得しやすい環境づくりや取得推進活動により取得率は上昇傾向にあり、高い水準となっています。

  • 離職率

    離職率

    1.1%

    一人一人に合った学びを得られる研修制度や、ワークライフバランス向上のための制度を整えています。

  • 入社三年後の定着率

    入社三年後の
    定着率

    94.5%

    採用ミスマッチを減らすための積極的な情報開示や、働きやすい環境づくりを行っています。

  • 男性の出産育児休暇 取得率

    男性の
    出産育児休暇 取得率

    99.5%

    東ソー独自制度で、お子さんが生まれた後に継続して6日の有給休暇を取得できます。

  • 男性の育児休業 取得率

    男性の
    育児休業 取得率

    70.4%

    法定の期間を超えて、お子さんが満2歳に達するまで取得でき、一定期間は賃金が支給されます。

  • 2023年度実績

事業別の売上・利益

塩の電気分解を出発点にして苛性ソーダ、塩ビ樹脂、ウレタン原料などの製品を製造しています。

ナフサを分解してエチレン、プロピレンをはじめとした石油化学の基礎原料や、ポリエチレン、合成ゴムなどの誘導品を製造しています。

バイオサイエンス事業(計測分野・診断分野)、有機化成品事業(エチレンアミン、臭素など)、高機能材料事業(セラミックス、合成ゼオライト、石英ガラス、シリカなど)の3つの領域で付加価値の高い製品を製造しています。

エンジニアリング

水処理事業、プラント建設事業を行っています。

その他

商社、物流、分析・検査、情報システムなどの事業を行っています。

東ソーの No.1 & Only 1

ファインセラミックス用
ジルコニア粉末

ファインセラミックス用ジルコニア粉末
ファインセラミックス用ジルコニア粉末

ファインセラミックス用ジルコニア粉末

脆さを解決した画期的なファインセラミックス。 優れた強度と審美性から歯科用セラミックス材料、 時計等の装飾部品に使用されています。(シェア率:当社推定)

電解二酸化マンガン

電解二酸化マンガン
電解二酸化マンガン

電解二酸化マンガン

高性能アルカリ電池やリチウム一次電池の正極材、リチウムイオン二次電池の正極材原料として使用されています。

合成ゴムのCSM

合成ゴムのCSM
合成ゴムのCSM

合成ゴムのCSM

過酷な使用環境に耐え得る特性を有するとともに、明色配合性に優れる特殊合成ゴム。エスカレーターの手すり、自動車用ホース、救命用ゴムボートなどに使用されています。

苛性ソーダ

苛性ソーダ
苛性ソーダ

苛性ソーダ

化学名は水酸化ナトリウム。化学繊維、紙・パルプ、無機化学などの多分野で使用されています。苛性ソーダが最終製品の製造に直接使用される例は多くありませんが、工場排水の中和など、幅広い産業分野で使用されています。

高速液体クロマト
グラフィー用カラム

高速液体クロマトグラフィー用カラム
高速液体クロマトグラフィー用カラム

高速液体クロマトグラフィー用カラム

目的成分を物理・化学的相互作用により分離する直径数ミクロンの分離剤をステンレスなどのパイプに充填したもの。医薬品の純度分析、高分子の分子量測定などに使用されています。

臭素

臭素
臭素

臭素

ハロゲン元素のひとつで特異な物性と優れた反応性を有する物質。有機中間体、無機薬品、写真感光材料、染料、医薬品、農薬、難燃剤などの原料として使用されています。

ウレタン原料のMDI

ウレタン原料のMDI
ウレタン原料のMDI

ウレタン原料のMDI

自動車シートのクッション材、冷蔵庫などの断熱材、建物のサイディング材などに使用されているポリウレタン。多種多様な用途で使用され、省エネ・軽量化にも寄与しています。

エチレンアミン

エチレンアミン
エチレンアミン

エチレンアミン

ティッシュペーパーに使用される紙力増強剤、自動車オイルに用いられる潤滑油添加剤、界面活性剤、農薬(殺菌剤)など、幅広い用途で使用されています。

カーボンニュートラルへの挑戦

東ソーグループの脱炭素に向けた方針

  • 2030年度までにGHG排出量を2018年度比で30%削減
  • 2050年カーボンニュートラルへの挑戦

GHG 排出量削減施策

  1. 省エネルギーの推進
  2. 使用エネルギーの脱炭素化
  3. CO₂の回収・有効利用
  4. GHG 排出量削減に向けた投資