❶1971年に「計測」分野で事業を開始し、その後「診断液クロ」「免疫診断」「遺伝子検査」と事業を広げ、全分野で順調に売上を拡大しています。これら製品ポートフォリオの拡大と並行して、開発・製造・販売・保守の一貫体制を構築しました。また、1980年代後半からは積極的な海外展開も図り、現在、売上高の海外比率は70％となっています。

❷“売上高、利益の安定的拡大”
この10年で売上高は1.7倍となり、景気の影響を受け難いライフサイエンス市場を対象としていることが、安定した事業拡大の要因と考えています。

❶当事業部は鐵興社由来の製品が多く、そこに東ソーの独自技術をうまく融合させた電池材料、ゼオライト、薄膜、石英、セラミックスの5事業で構成されています。製造は国内に5拠点（南陽、四日市、富山、日向、山形）、海外に7拠点（ギリシャ、マレーシア、韓、台、米、英、上海）あり、開発型ビジネスを中心にグローバル展開を推進しています。

❷“将来成長に向けた先行投資”
売上高は2014年比で約1.5倍に拡大。当事業部は社会ニーズに合致した製品群を保有しており、今後もさらなる成長と社会貢献を目指します。

❶臭素は1942年にアンチノック剤原料として事業化後、今では難燃剤の他、幅広く使用されています。多様な用途を持つエチレンアミンは1967年に生産を開始し、自社誘導品としてもアミン触媒（1976年）、重金属処理剤（1995年）と枝葉を広げてきました。洗浄剤は1970年にトヨクリーンを事業化し、炭化水素系に剤を替えて現在に至っています。

❷“雲外蒼天”
プラント停止、能力増強、新剤開発など、さまざまな先人のご苦労と現製販研の努力が噛み合い、目の前に青空が今…。

❶1936年に苛性ソーダを生産開始し、水銀法、隔膜法、イオン交換膜法と製法転換してきました。併産する塩素は一次塩化物（液体塩化カルシウム、次亜塩素酸ナトリウム、塩酸）以外にも塩ビ樹脂、エチレンアミン、MDI、クロロプレンゴムと用途を拡大。1990年代後半よりビニル・チェーンの拡大を図り、苛性ソーダ、塩ビモノマー、塩ビ樹脂の輸出を拡大。

❷“適正価格販売への意識変化”
輸出比率が高く、収益力が海外市況に左右されやすい中、国内において苛性ソーダ、塩化物、塩ビ樹脂（大洋塩ビ）を適正価格で販売することで国内販売を強化。

❶1960年に設立された日本ポリウレタン工業が、ウレタン原料であるTDIとポリエステルポリオールを生産開始したことが事業の始まりです。その後、事業の中心をMDIに移し、2000年代初頭に東ソーがMDIの主原料の生産を開始したことから、両社の結び付きが強くなりました。その後の変遷を経て、最終的に2014年10月に両社合併に至り、ウレタン事業部が誕生しました。

❷“販売地域の多様化”
販売面で中国への依存度が高く、様々なリスクを考え、ASEAN・インドを中心にプレゼンスを高める努力をしてきました。その象徴がTVPプロジェクトです。

❶1953年、太平洋セメント（旧 小野田セメント）と業務提携の基本契約書を締結し、ソーダ工場の副生物とセメント工場のボイラー廃熱蒸気の相互有効利用を図る目的でセメント事業を開始しました。当社が生産したセメントは太平洋セメントのブランドで販売され、両社の友好関係の下、一昨年10月に70周年を迎えました。

❷“環境・リサイクルの取り組み強化”
石炭灰など事業所内廃棄物を処理して南陽の生産活動を支えてきました。近年は廃プラ破砕設備第2系列や再生油供給設備を設置し、社外廃棄物やリサイクル品の受け入れを進めています。

❶事業の始まりは1968年。四日市市に新たに造成された霞コンビナートのエチレンセンター会社として、当社、大協石油、鐵興社など7社で合弁会社「新大協和石油化学」を設立し、1972年よりエチレンの生産を開始（能力26万トン／年）。その後、1990年に当社と合併し、現在に至ります（現有能力：49万トン／年）。

❷“基盤強化・競争力強化”
ナフサクラッカーの大型分解炉やガスタービンの新設などによるコスト競争力強化や、プロピレンの船出荷設備新設やエチレン船の更新などのインフラ整備を実施。

❶南陽でのポリエチレンの生産開始は1966年。その後、クロロプレンゴム（1971年）、ペースト塩ビ（1981年）、並行して四日市事業所ではポリエチレン（1972年）、石油樹脂（1976年）、PPS（1986年）と事業を展開してきました。石化事業参入が後発で大手財閥系がシェアを固める中、特徴ある製品作りと販売拡大に奮迅してきました。

❷“差別化の深化”
ますます厳しくなるグローバル競争を勝ち抜くために、顧客課題解決を通じて社会課題解決にもつながる製品開発に注力してきました。